(平成16年度文化関連産業調査研究)
デジタルシネマ推進に関する調査研究報告書

第1章  背景と目的
 
第2章  WG(ワーキンググループ)
2.1 WG の設置
2.1.1 基盤技術WG
2.1.2 普及・国際化WG
2.1.3 第3回普及・国際WG、基盤技術WG 合同開催
2.1.4 デジタルシネマ推進フォーラムWG
 
2.2 WG の今後の活動
2.2.1 WG で取り組むべきデジタルシネマ
2.2.2 デジタルシネマ普及に向けた12の提言
 
第3章  調査事業
3.2 日本の映画産業
3.2.1 日本の映画産業の市場
3.2.2 日本映画の輸出状況
3.2.3 日本映画の新たな資金調達の仕組み(映画ファンド)
 
3.3 日本のデジタルシネマ
3.3.1 デジタルシネマとは
3.3.2 デジタルシネマビジネスの現状
 
3.4 海外のデジタルシネマ
3.4.1 米国
3.4.2 欧州
3.4.3 韓国
3.4.4 中国
3.4.5 その他海外動向
 
3.5 「日中韓文化コンテンツ産業フォーラム2004 特別シンポジウム」
3.5.1 特別シンポジウム「デジタル化時代を迎えたアジア映像産業の行方」
3.5.2 一般参加者アンケート
 
第4章  韓国・中国のデジタルシネマ調査
4.1 韓国調査
4.1.1 調査概要
4.1.2 デジタルde みんなのムービー上映会
4.1.3 Korean Academy of Film Arts(KAFA:韓国映画アカデミー)
4.1.4 KOFIC(Korean Film Council:映画振興委員会)
4.1.5 KNUA(The Korean National University of Arts:韓国芸術総合学校)
4.1.6 韓国デジタル映像関連企業調査
4.1.7 韓国のデジタルシネマについて
 
4.2 韓国調査2
4.2.1 調査概要
4.2.2 KOFIC とのミーティング
4.2.3 Seoul Studio Complex
4.2.4 デジタルシネマカンファレンス
4.2.5 アジアンデジタルシネマフォーラムの提案
 
4.3 中国調査
4.3.1 調査目的
4.3.2 中国電影集団公司 中影数字電影院線公司
4.3.3 華龍電影数字制作有限公司
4.3.4 中国電影科学技術研究所
4.3.5 北京電影学院 数字電影研究所
4.3.6 上海東方数字社区有限公司
4.3.7 JETRO 北京センター、AOTS 北京事務所、JETRO 上海センター
4.3.8 北京・上海の映画館
4.3.9 中国のデジタルシネマについて
 
第5章  デジタルシネマ普及に向けての提言